第一弾企画展「海の未来」をはじめ、映画、音楽、民族資料など、さまざまな「海」の企画を公開
「海と人とを学びでつなぐ」をテーマに、次世代の教育をデザインし提供する一般社団法人3710Lab（みなとラボ／代表理事 田口康大）は、海と人とのつながりを知り、深めるための総合ウェブミュージアム「海をつなぐミュージアム MOON（Museum of Ocean Nexus）」を2026年3月3日に公開しました。
東日本大震災を受けて活動を始めたみなとラボは、これまでさまざまな形で海と人との関わりを探り、プロジェクトとして実践してきました。震災から15年となる2026年3月、その活動の集大成として、ウェブミュージアムをオープンします。海洋環境の劇的な変化や災害、海運や安全保障などがますます複雑化する今、海と人との関係を探ることは、未来への重要なアプローチです。オープンと同時に、第一弾となる企画展「海の未来」を開催。多様な視座で海の未来を語り、表現します。なおこの事業は、日本財団の助成を受けて運営します。
MOONとは
「海をつなぐミュージアム MOON」は、海と人とのつながりを深く知り、その関係と価値を見つけていく総合的な海のミュージアムです。
海は、広大無辺な自然でありながら、同時に私たちの暮らしの場であり、文化や記憶、生業など、私たちの営みを育む存在でもあります。MOONは、そうした海の多様な姿を見つめ直し、過去から現在、そして未来へとつなぐ場をつくりだすミュージアムです。
MOONでは、海との未来の共生社会に向けて、海に関する文化や資料、表現や記録をデジタルアーカイブし、だれもがアクセスできるかたちで保存・公開しています。また、展示や企画、学びの場のプラットフォームとして、子どもから大人までが海について考え、感じ、楽しむ機会を創出します。
MOONは、すべての人と海の知とよろこびを分かち合い、海とともに生きる未来を、描いていくミュージアムを目指します。
◼︎第一弾 企画展「海の未来」
《開催概要》
「海の未来」を先送りせずにこれからの選択としてみつめるために、日本・世界のさまざまな声や表現、教育など、多彩な視座で海の未来を描き出す展覧会。
《開催期間》
2026年3月3日（火）〜8月3日（月）
《入館料》
無料
《展示内容》
1. UMI 2050
日本の臨海地域の2050年の姿を2組の建築家が計画。具体的な地域を設定しながら、次世代の海と人との暮らしのあり方を描き出す。
・王越 2050 10の作物で風景をつなぎ直す ／ ドットアーキテクツ
・東京 2050 オルタナティブ東京湾岸 ／ オソリサーチ（主宰：小野寺匠吾建築設計事務所）
2.「海の未来」を聞く
海に根差した作品制作や研究を行うアーティスト、映画監督、音楽家らに「海の未来」について聞く。
ー 3月3日以降、順次公開｜ Subodh Kerkar（アーティスト）、田島木綿子（海獣学者）、北川フラム（アートディレクター）
3. 海と生きるー気仙沼の未来
宮城県気仙沼市で13年に渡り行われてきた海洋教育。その実践や体験、意義について、高校生や教育関係者の語りを交えてレポート。
4. 映画の海であるく
映像作家・福原悠介が「海の未来」に関連する映画を選定し、 その撮影地を訪れて海についての思考と体験を言葉にする旅と映画の連載エッセイ。
◼︎常設展
《概要》
風景や道具、言葉や記憶から、時間や地域をこえて海と人との関わりを見つめ直し、創作や編集を通して新たな価値を生み出す展示。
《展示内容》
ともにMOONを育てるパートナーを歓迎します
MOONは、海と人との関係を探求するひらかれた場です。
展示企画やプログラム、研究に関する協業、スポンサーシップ、ワークショップ開催のご相談、海に関する資料や実践事例の情報提供など、多様なかたちでの連携を歓迎しています。
海の未来をともにひらいていく営みに関心をお持ちの方からのご連絡をお待ちしています。
＜本件に関するお問い合わせ先＞
一般社団法人3710Lab
担当：田口康大
MAIL. info@3710lab.com
TEL. 03-6823-8307
制作
制作/企画運営：一般社団法人3710Lab、海をつなぐミュージアム制作チーム
助成：日本財団
Webサイト制作：中田進平（Open Hand Service）
運営 3710Lab（みなとラボ）
2015年、海洋教育の実践的なプログラムを開発・実施・提供するプラットフォームとして設立。海洋や教育、デザインなどの専門家と協働し、海洋教育とデザインを融合した実践的なプログラムを実施。環境問題や社会課題、地域のコミュニティ課題に向きあっている。
代表理事：田口康大
（兼任東京大学大学院教育学研究科附属海洋教育センター特任講師）
助成 日本財団
ボートレースの売上金からの交付金を財源として、国境や分野を超えて様々な角度から社会課題解決をサポートしていく、日本最大の社会貢献財団。市民、企業、NPO、政府、国際機関などさまざまな立場の人々と連携し、年間約1,000団体に対する助成事業や日本財団自ら推進する支援事業（自主事業）を実施することで、国内外の社会課題の解決に挑戦する。海洋・船舶に関する問題の解決、福祉や教育の向上、大規模災害の影響を受けた地域への復興支援や災害対策支援、人道支援や人材育成を通じた国際貢献など多岐の分野にわたり活動を行う。
